最近はメディアに対する風辺りが強い。確かに、偏向報道やあえてどの国とは言わないけれど、そっちを優遇した報道(例えば、お台場のテレビ局)とかが話題になる。まぁあちらも営利企業なので視聴率が取れる方に傾くのはある程度は仕方ないとして、若者のテレビ離れは突出しているそうです。テレビが無い若者と言えば、90年代は考えられなかった。若者=テレビだった時代。しかし、今やYouTubeやニコニコ動画といった動画サイトも増えて、必ずしもテレビが娯楽の王様では無い時代がやって来ました。



本書では、そんなマスコミ(メディア)について論じた本です。冒頭で放送における基本的な約束として、放送法におけるこんな条文が紹介されています。
1.公安及び善良な風俗を害してはならない。

2.政治的に公平である事。

3.報道は事実をまげにないですること。

4.意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。
とあります。多くの読者は「へぇ?」と思うでしょうね。特に、本書か出版されたのは2011年ですが、麻生政権に対する報道は本当に酷かったと思います。やれ漢字が読めない。やれカップラーメンの値段が分からないなど、本当に政治と無関係な事が多かった。麻生さんを全肯定するわけではないけけど、リーマンショックであれエコカー減税であれ、報道としてはそっちを重点的に流すべきだった。それはテレビに限らず新聞もそう。新聞は新聞で増税を賞賛する一方で、自分たちには特別減税で新聞に対する税金を安くしようとしているらしい。新聞者のトップが政治部の記者上がりというのも日本独特のシステムらしい。毎日新聞のあの「変態記事」の担当者だった朝比奈氏が(出版当時)社長に就任したのだから、それはそれで凄いシステムだったりする。昔から新聞記者はハイヤーで乗り付けるといった批判もあるけど、読売新聞が部数で1000万部を割ったという話もあるように、新聞離れは深刻らしい。



ただ、じゃあ若者は新聞を読んでないのか?というと、それは違くて、結局はYahooニュースのトピックスで新聞社の記事を読んでいる現実がある。ただ、本書には新聞は中身がまともなら大丈夫という話が綴られているけど、アメリカのニューヨークタイムズが経営的に危機に陥っている(それについては、新聞崩壊大国アメリカに詳しい。)ネットの波と止められない。



NHK職員の年収は30代で1000万円。50代で1700万円に達するらしい。朝イチで生活者目線の特集が組まれたりするけど、そこで働く職員は一般サラリーマンの何倍もの年収を稼いでいる。それが強制的に徴収される受信料で支払われている事を多くの視聴者は知らない。それでもまだNHKらしい莫大な制作費をかけた番組がヒットしている事は良かったけれど、最近では民放よりもクイズ番組が増えて、本当にNHKは公共放送でいいのか?という疑問も抱かなくもない。ただ、ネットがこれだけ進歩してもニュース源はやはりメディアなわけで、それに代わる何かが出ない限りは崩壊はないと思います。
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